JCBカード関連の迷惑メール

当サイトへ提供いただいた迷惑メールの事例を掲載しています。本メールは、実在の企業や個人と無関係です。以下の迷惑メールが届いても絶対にURLはクリックしないでください。

受信日時：2024/11/10 11:37
送信元：MyJCBmail@qa.jcb.co.jp

件名：【重要なお知らせ】JCBカード2024年10月10日分お振替内容確定のご案内

次回のお振替内容が確定しました。
MyJCBにログインのうえご確認ください。
お振替日は毎月10日（金融機関休業日の場合は翌営業日）です。

※WEB明細サービス「MyJチェック」に登録されている方には、
　原則「カードご利用代金明細書」は発送されません。

▼MyJCBログインはこちら

ご利用確認はこちら

※この確認は義務付けられており、確認していただけない埸合は、アカウントが停止される場合もあります。つきましては、以下ヘアクセスの上、カードのご利用確認にご協力をお願い致します。
お客様にはご迷惑、ご心配をお掛けし、誠に申し訳ございません。
何卒ご理解いただきたくお願い申しあげます。

※24時間以内にご確認がない場合、誠に申し訳ございません、お客様の安全の為、アカウントの利用制限をさせていただきますので、予めご了承ください。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
■スキップ・分割・リボ払いへの支払い方法変更締切日：2024年10月7日（木）7:55PM■
※一部の金融機関（下のリンク先参照）をお支払い口座に指定している方は、2024年10月1日（火）7:55PM。
https://www.jcb.co.jp/*****

■キャッシング振り込みサービスのご案内■
インターネットまたはお電話での申し込みで、登録した口座に直接お振り込みをするサービスです。
https://www.jcb.co.jp/*****

■お客様情報の変更■
個人のお客様の住所・お勤め先・氏名・職業等、法人のお客様の社名・所在地・代表者・実質的支配者等に変更があった場合は、必ず当社へご連絡ください。
※個人のお客様・法人のうち個人事業主のお客様で、在留カードをお持ちの方は国籍・在留資格・在留期間等の情報を含みます。
https://my.jcb.co.jp/*****
※一部、利用できないカードや時間帯があります。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
※お客様情報の保護のため、ご利用金額およびカードご利用代金明細内容は
Eメールでご案内していません。

------------------------------------------------------------------
■ネットショッピング利用時の本人認証方式変更のお知らせ■
より安全にカードをご利用いただくため、2024年10月以降、ネットショッピング利用時（J/Secure認証時）の本人認証方式を「MyJCBパスワード認証」から「ワンタイムパスワード認証」に順次変更します。
:///*****
------------------------------------------------------------------

◆お問い合わせ◆
http://www.jr-odekake.net/*****

※このメールは送信専用のため、ご返信いただいても確認できません。

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
（業務代行会社）株式会社ジェーシービー東京都港区南青山5-1-22
■お問い合わせ■
https://www.jcb.co.jp/*****
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
Copyright JCB Co., Ltd. 2024

迷惑メールの見分け方

迷惑メールは日々進化し続けており、時には正規のメールと見分けがつかないこともあります。しかし、以下のポイントに注意を払うことで、迷惑メールを見分け、リスクを避けることが可能です。

件名と内容の矛盾を警戒

件名が緊急を要するものの、内容が関連しないか一般的なものであれば注意が必要です。
差出人のメールアドレスをチェック

正規の企業や機関は専用ドメインを使いますが、迷惑メールは似たドメインに誤字があることが多いため、メールアドレスの確認が重要です。
リンクと添付ファイルに注意

知らない人からのメールに含まれるリンクや添付ファイルは開かないようにしましょう。これらはマルウェアの配布方法です。
言語の不自然さを確認

迷惑メールは文法やスペルの誤り、不自然な表現が多いため、これに警戒してください。
個人情報の要求に応じない

正規の企業はメールで直接個人情報を要求することは少ないので、そのような要求があった場合は企業に直接問い合わせて確認しましょう。